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日頃より本研究連盟の事業推進に対しまして、ご理解とご協力、そして多大なるご支援を賜り、心より感謝申し上げます。
また、令和６年能登半島地震にかかわっては、(トップページにも紹介しておりますが、)３学期という年度末の時期にもかかわらず、全国各地から応援２９５ものメッセージが集まったと被災地からも感謝の気持ちをいただいており、全国の仲間と手に手を携えて共に歩んできた共同研究の成果がまた一つ形になったのではないかと大変うれしく思っております。
被災地の学校に「つぶらなひとみの子らが、力一杯伸びる教育環境」を一日も早く取り戻すことを心から祈願している次第です。
さて、令和５年度を振り返りますと、会員校のみなさまにおかれましては、感染症対策の対応が移行はしたものの、マスク着用の在り方など、現在進行形でまだまだ課題解決に奔走した年であったと思います。
また、へき地教育振興法の趣旨を最大限に遂行するための大会であるハイブリッド形式も３年目を迎え、参集型＋当日配信＋収録版オンデマンドをセットとして全国大会及びブロック大会のスタンダードとなり、他の教育研究大会にも活用されるようにました。
しかし、ある調査では一人一台の端末をはじめとした、ICT機器の加速度的な整備が整いつつある中、その活用には地域間格差や同じ地域でも学校間格差があるという実情も解決されておらず、デジタル教科書の導入も直前に控え、前年度にひき続き全へき連主催による「ICT研修会」も開催、学校が抱えている喫緊の課題に対応してきました。
全へき連といたしましては、まだまだたくさんの課題に対応する特効薬はなかなか見出せないでおりますが、やってみて肌で感じていることの一つとして、「全国は一つ」の合言葉のもとに培ってきた「共同研究」のスタイルやその成果として出来た「ネットワーク」を活用することに効果を感じております。
これからも更なる一歩を踏み出す中で、多くの課題はありますが、「かなり高度な実践の発表や交流だけにこだわるのではなく、研究会に参加した先生が明日学校に帰ってすぐに使える内容の研究発表」更には「ICTを活用した新たな取り組みの発表であれば、その機器の紹介や活用方法まで共有でする研究発表」など、共同研究だから出来る取組を浸透させることで、実践力の向上と会員一人一人にとって役に立つ研究連盟であることを目指していきたいと心を新たにしております。
今年度もよろしくお願いいたします。
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令和６年 ６月 １日
全国へき地教育研究連盟
会長 柿崎 秀顕
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